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2022年2月8日
日本交通株式会社

第1回『クルマ・社会・パートナーシップ大賞』

日本交通「陣痛タクシー」がモビリティ・ソリューション賞受賞

社会におけるタクシーの有用性の高さを評価されました。

日本交通株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：若林泰治、以下日本交通）が東京23区・武蔵野市・三鷹市で妊婦さん向けに展開する「陣痛タクシー」サービスは、2022年2月7日に開催された第1回（2021年度）『クルマ・社会・パートナーシップ大賞』表彰式において、部門賞「モビリティ・ソリューション賞」を受賞しました。

表彰式の様子（左：日本自動車会議所 会長 内山田竹志様、中央：日本交通 代表取締役会長 川鍋一朗）

陣痛タクシー（イメージ）

日本交通の「陣痛タクシー」は、妊婦さんが陣痛時・通院時に簡単にタクシーを呼ぶことができるサービスで、2012年に都内初としてスタートしました。今では都内の妊婦さんの2人に1人が登録（＊1）し、累計10万件を超える配車を行い、出産時には欠かせないサービスとなっています。日本交通の10年にわたる実績とともに、核家族や車を持たないご家庭が多くなる中で、いつでも駆けつけてくれる安心感を醸成し、かつ社会におけるタクシーの有用性の高さを認識させた点が評価され、このたびの受賞となりました。

日本交通は、人の創る「ホスピタリティ」を大切にしながら、「移動」を通じて豊かな社会づくりを目指しています。その中でも「陣痛タクシー」の取り組みは、タクシーが単なる移動手段から、暮らしを支える社会インフラへと、その役割を進化させることにつながりました。ご利用のお客様、関係者の皆様に感謝申し上げますとともに、今回の受賞を励みに、安心・安全な「ラストワンマイル」を担うモビリティとして、今後も社会に貢献してまいります。

＊1　東京都福祉保険局 市区町村別データによる2018年東京23区・武蔵野市・三鷹市の出生数 80,106人に対して、2018年1月～12月の登録者数 44,714人

クルマ・社会・パートナーシップ大賞について

同賞は、自動車業界で働く550万の人々や、自動車ユーザーを含めた自動車にかかわるすべての方々が、わが国の社会や自動車業界に果たしている貢献に対して「ありがとう」と感謝を伝え、それぞれの貢献の取り組みにあらためて注目を集め、認知を広げることで、同じような取り組みが拡大していく一助とすべく、2021年9月に一般社団法人 日本自動車会議所の主催、日刊自動車新聞社の共催により創設されたものです。

一般社団法人 日本自動車会議所ホームページ　https://www.aba-j.or.jp/
クルマ・社会・パートナーシップ大賞について　https://www.aba-j.or.jp/partner/

関連情報

ニュースリリース「日本交通の陣痛タクシー、 累計配車件数が10万件を超えました！」
https://www.nihon-kotsu-taxi.jp/news/211112/

PR TIMES STORY「都内の妊婦さんに2人に1人が登録する、日本交通「陣痛タクシー」サービス。累計配車件数10万件超を実現したその取り組みとは。」
https://prtimes.jp/story/detail/db8adWcVGwB

「陣痛タクシー」サイト
https://www.nihon-kotsu.co.jp/taxi/use/jintsu.html

■ 本リリースに関するお問い合わせ
日本交通株式会社　管理部　広報担当　　Tel：03-6265-6202　E-mail： pr@nihon-kotsu.co.jp

ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。あらかじめご了承ください。